みなさんは何のために貯金をしていますか？
私は昔から何となく貯金はしていました。しかし、今は特に目的がなかった頃とは違い、明確な目的があります。それは「老後資金」を貯めること。
もうすぐアラフォーを迎えるのでそろそろ本格的に将来を見据えて準備しようと決意。貯金について今までちゃんと考えたことがなかったので堅実かつ効率的に貯められるよう、この機会に考えてみることにしました。
すると、単純な疑問が浮かんできたのです。
何にいくら貯めればいいんだろう？みんなはどれくらい貯めているのかな？もちろん人によって様々だろうけど平均を知りたい！
そこで、貯金の目的やそれぞれの平均額について調べてみました！よかったら参考にしてみてください。
貯金の種類
貯金は短期・中期・長期と時間軸で考え、分類することができます。貯金の目的に応じて、どれにあたるかを考慮し、それぞれにあった方法で管理をしましょう。
| 短期 | 中期 | 長期 | |
|---|---|---|---|
| 目的 | 引っ越し、急な出費など 生活に関するお金 | 住宅の購入など使用用途が 決まっているお金 | 老後資金など20年以上先まで 使わないお金 |
| 特徴 | 流動性を重視 （すぐ使える） | 安全性を重視 （お金を確実に貯める） | 収益性を重視 （お金を増やす） |
| 方法 | 普通預貯金など | 積立定期預金 積立NISAなど | iDECOなど 長期投資運用 |
何となく貯金していた頃は貯金の種類なんて考えたこともなかったし、ずぼらな性格もあって預貯金一択でした。
すぐ使う予定のない老後資金は投資資金になりえるということです。そこで政府が推している積立NISAやiDeCoの選択肢がでてくるわけですね。ただし、投資は増えるだけでなく、減る可能性もあるので最低限の知識をつけてからチャレンジしましょう。
一番よく使われているであろう預貯金も完全に安全というわけではありません。万が一、金融機関が破綻した場合に備えて預金保険制度をしっかり理解しておく必要があります。
定期預金や利息の付く普通預金等（一般預金等）は、預金者１人当たり、１金融機関ごとに合算され、元本1,000万円までと破綻日までの利息等が保護されます。
出典：金融庁【預金保険制度】
それを超える部分は、破綻した金融機関の残余財産の状況に応じて支払われるため、一部支払われない可能性があります。
複数口座をもっていたとしてもそれが同一金融機関のものだと名寄せされるため、注意が必要です。
出典：預金保険機構【名寄せ】
つまり、1,000万円を超える場合は他の金融機関の口座に預けるのが良いということです。
貯金の目的
- 開業資金
- 結婚資金
- 妊娠、出産費用
- 子供の教育費
- 住宅購入費
- 老後資金
- その他
ライフプランによりますが、私が思いつく貯金の目的になりうるものをいくつかあげてみました。それでは、ひとつずつ見ていきましょう！
開業資金
自分で何か事業をはじめようと考えている人には必要な資金になります。
業種によって変わってきますが開業資金の平均値は10,77万円、中央値は550万円。また金融機関等からの借入が平均882万円、自己資金が平均271万円となっています。
出典：日本政策金融公庫の新規開業実態調査2022年[pdf]
しかし店舗を必要としないネットビジネスだったり、無形商材を扱うビジネスならもっと開業資金を抑えることができるでしょう。例えば広告収入をメインとするブロガーの場合、初期費用は2万～5万円あれば十分です。
ブログ開設の流れや費用などはまた別の記事でご紹介しますね！
無形商材とは形のない、物質的なモノではない商品をいいます。
コンサルティングやシステム・アプリ・WebサービスなどのIT系、身近なところだと保険商品や金融商品などが無形商材となります。またネットビジネスに多い情報商材もこの無形商材に分類されます。
知識や経験を生かしたサービス業にあたる業種が多く、材料費などのコストなどがかからないため開業資金が抑えられるビジネスモデルとなっています。
反対に形のある物質的なモノである商品は、有形商材に分類されます。こちらは材料費などのコストもかかってくるため、ある程度の開業資金が必要となるでしょう。
結婚資金
挙式・披露宴・ウエディングパーティーの平均総額は303.8万円。またご祝儀の平均総額は180.4万円でカップルの自己負担額の平均は147.3万円となっています。
出典：ゼクシィ 結婚トレンド調査2022調べ[pdf]
あくまで平均なので自己負担額は実際にかかった費用の総額やご両親からの援助の有無などで変わってきます。また費用分担も新郎側(新婦側)が全額支払う、新郎側(新婦側)が多く支払う、両家で折半など様々なパターンがあるので両家で話し合う必要があるでしょう。
妊娠・出産費用
定期的に受診する妊婦健診の費用、出産時の分娩・入院費用、マタニティ・ベビー用品の購入費用など何かとお金が必要になってきます。
全国の公的病院の出産費用は平均約45万円となっています。
出典：厚生労働省【出産費用の実態把握に関する調査研究（令和３年度）[pdf]】
妊娠や出産は病気ではないため、原則、健康保険の適用外で全額自己負担になっていますが自己負担額を軽減できる制度がいくつかあるのでチェックしておきましょう！
| 妊婦健診費の助成 | 母子手帳の交付後 住んでいる自治体の役所で 「妊婦健康診査受診券」を受取 | 原則14回分 （自治体によって変わる） |
| 出産育児一時金 | 健康保険の被保険者で （またはその被扶養者） 妊娠４カ月以上で出産した場合 | 一児につき42万円 |
| 高額療養費 | １カ月の医療費が 自己負担限度額を超えた場合 | 自己負担限度額を超えた額が あとで払い戻される ※限度額は所得に応じて決まる |
| 医療費控除 | 医療費が１年間に世帯合計で 10 万円を超えた場合 | 医療費控除の対象となる金額から 所得控除を受けることができる |
| 傷病手当金 | 健康保険の被保険者で 傷病の療養で連続４日以上休んだ場合 | 標準報酬日額の2／3 |
| 出産手当金 | 健康保険の被保険者で 産休を取得した場合 | 標準報酬日額の2／3 |
| 育児休業給付金 | 雇用保険の加入者で 育休を取得したとき（一定の要件あり） | 一定の要件・給付額の詳細は 下記サイトで確認できます 厚生労働省：育児休業給付について |
加入している保険や該当する要件によりますが準備された制度が結構ありますよね。高額療養費や医療費控除は妊娠・出産時に限らず利用できる制度なので該当する場合は利用していきましょう。
子供の教育資金
幼稚園(3歳)から高校3学年までの15年間、各学年の学習費総額の合計を表にまとめました。公立と私立でかなり差がでることがわかります。
| 公立 | 私立 | |
|---|---|---|
| 幼稚園 | 47万2,746円 | 92万4,636円 |
| 中学生 | 211万2,022円 | 999万9,660円 |
| 高校生 | 161万6,317円 | 430万3,805円 |
| 大学生 | 154万3,116円 | 315万6,401円 |
| 合計 | 574万4,201円 | 1,838万4,502円 |
子供の教育費に関しても利用できる制度があるのでチェックしておきましょう！
| 児童手当の額（一人あたり月額） | |
|---|---|
| 3歳未満 | 一律1万5,000円 |
| 3歳以上 小学校修了前 | 1万円 （第３子以降は1万5,000円） |
| 中学生 | 一律1万円 |
| 所得制限限度額以上 所得上限限度額未満の場合 | 特例給付として一律5,000円 |
| 高等学校等就学 支援金 | 年収約910万円未満の世帯 授業料支援 |
| 高校生等奨学 給付金 | 生活保護、非課税の世帯 授業料以外の教育費支援 |
これらはあくまで高校までの「教育費」の目安です。この他にも大学進学資金、教育費以外の生活に必要な養育費などがかかってきます。
人生の三大資金のひとつと言われるだけあって費用が膨大ですが20年ちかい期間があるので当然と言えば当然ですよね。
金額が大きいほど貯まるまでに時間もかかるので、子供の成長と共に長い期間をかけてバランスよく積み立てていき、準備することになるでしょう。
住宅購入費
新築と中古、分譲と注文住宅、戸建てかマンションか、様々なタイプがあります。また、住宅を購入したあと、建て替えやリフォームなどが必要になってくる場合もあるでしょう。
頭金は購入価格の10%〜20%くらいがひとつの基準となっているようです。それぞれの平均額は下記の表を参考にしてみてください。
| 平均額 | 自己資金比率 | |
|---|---|---|
| 土地を購入した 注文住宅新築 | 5,112 万円 | 23.5% |
| 分譲戸建住宅 | 4,250万円 | 20.9% |
| 分譲マンション | 4,929 万円 | 39.1% |
| 中古戸建住宅 | 2,959万円 | 44.0% |
| 中古マンション | 2,990 万円 | 41.3% |
| 建て替え | 3,299万円 | 55.4% |
| リフォーム資金 | 201 万円 | 80.3% |
やっぱり比較すると中古物件が安くなっていますね。それでも3,000万円ほどの予算は必要になってくると考えていた方がよさそうです。
住宅購入時にも利用できる補助金や減税制度はありますが、年度ごとに改正されたり、期間が設けられていたりするので購入するタイミングで利用できる制度がないか、よく確認しましょう。
老後資金
持ち家なのか賃貸なのかで将来の住宅費が大きく変わってきますし、将来に受け取れる年金額も人それぞれ違ってきます。
国民年金で満額もらえる場合は年77万7800円、月にすると約6万5,000円です。(2022年度)
※保険料の未納または免除期間がある場合や年金の繰り上げ受給・繰り下げ受給をする場合は異なります。
収入額によって変動するので一概には言えませんが厚生年金の場合は平均年金月額14万3,965円とされており、女性で支給開始年齢が65歳以上からの場合だと平均年金月額は10万9,261円となっています。
出典：厚生労働省【令和３年度厚生年金保険・国民年金事業の概況】
ただし、支給額は変動するので要注意。例えば、2021年度に比べると2022年度の国民年金の受給額は0.4％引き下げとなっています。
これは賃金・物価の変動率に応じて年度ごとに改定されることになっているからです。
出典：日本年金機構【年金額の改定に関すること】
年金制度は老後資金の大きな柱。このブログでも記事を追加していき、もっと掘り下げていく予定です！みんなで勉強しましょう★
理想とする老後の暮らし方で必要な生活費は変わってきますが、65歳以上の単身女性の消費支出平均は約14万円とされています。
出典：家計調査【単身世帯・労働者世帯】
国民年金を満額受給できたとしても8万円ほど不足してしまうことに。65歳から90歳の25年間と仮定し、ざっくり計算すると2,400万円ほど必要になってくるかもしれません。
同じように厚生年金の平均(女性で受給開始年齢が65歳以上からの場合)で計算すると1,200万円ほどになります。
自分の年金額がいくらなのか、見込額を知りたいときは「ねんきんネット」を利用しましょう。登録方法は以下の2つになります。
- マイナポータルとの連携
- ユーザIDの取得
ユーザーID発行の場合、IDやパスワードを忘れてしまうと再度「ユーザID発行申込み」をしなければいけません。また、はがきで通知がくるので日数もかかってしまいます。個人的にはマイナポータルとの連携がおすすめです！
他にも、いくつかの質問に答えるだけで簡単に計算できる「三井住友銀行の年金シュミレーション」のようなサイトもあります。ただし、こちらはあくまでシュミレーションであり、実際の金額を保証するものではありません。
その他
家具・家電の買い替え費用や旅行など趣味費用、引っ越し費用等。ある程度まとまった金額が必要になってくるもので基本的には短期に分類されるものが多くなるでしょう。
平均貯金額
目的別にひとつずつ見ていくと必要になってくる支出額がある程度わかってきましたね。では、実際にみんなはどれくらい貯金できているのか、金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査」のデータをもとに確認していきましょう。
| 年代 | 平均 | 中央値 |
|---|---|---|
| 20代 | 302万円 | 100万円 |
| 30代 | 965万円 | 294万円 |
| 40代 | 1,294万円 | 440万円 |
| 50代 | 1,675万円 | 675万円 |
| 全体 | 1,614万円 | 500万円 |
どうでしょう。思ったより多いですか？少ないですか？個人的にはみんな頑張っていると思います。しかし、実際には真ん中からずれてしまっている可能性があるので平均を鵜呑みにはできません。(理由は下記MEMO参照)
でも中央値の金額では心もとないですよね。平均くらいはあった方が安心！
平均値はデータの合計をデータの個数で割った値のため、極端な値があるとその値の影響を受けてしまいます。中央値は、数値を小さい方から順に並べたときに真ん中に位置する値のため、極端な値があっても影響を受けません。
例えば3,000万円以上など金融資産保有額の多い人(極端な値)が混ざっていれば、影響を受けて平均は高くなるのです。逆に少ない人が混ざっていても同じく影響を受け、平均を下げてしまう可能性があります。
そのため、値のバラつきが大きいデータのときは中央値を見ると良いとされています。
では、次に手取り収入からどれくらいを貯蓄にまわすのか、その割合の平均を見てみましょう。こちらの方が具体的にイメージしやすいのでより参考になるかもしれません。
| 年代 | 平均 | 貯蓄しなかった |
|---|---|---|
| 20代 | 20% | 25.6% |
| 30代 | 16% | 24.6% |
| 40代 | 16% | 25.1% |
| 50代 | 12% | 43.0% |
| 全体 | 14% | 38.1% |
手取り20万の人だったら4万円(20%)、3.2万円(16%)、2.4万円(12%)が目安となります。
無理ではない現実的な数字ですよね。最低でも収入の15%~20%を貯蓄にまわせば合格ラインと言えるでしょう。
私も20%~25%くらいが貯蓄の割合となっています♪もっと割合を増やしたいけど、そうなると収入アップさせるしかない…！
出典：家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（令和３年）
生活防衛資金の目安
どんなに健康に気を使っていてもケガや病気に襲われるリスクは常にありますし、災害の被害に合う可能性もあります。働けなくなって収入が減少した時、急な出費が発生した時など万が一に備えて貯めておくのが「生活防衛資金」です。
貯金と生活防衛資金は目的が違うので別に管理し、貯めるのが良いとされています。また、1ヶ月あたりの生活費の3〜6か月分を用意しておくのが目安となります。
私の場合だと月15万円だから45~90万円だ！
まだ貯金0で何も手に付けられていないよ、という人はまずこの生活防衛資金を目安にして貯め始めると良いと思います。その際に1か月の生活費を把握し、家計の見直しをして「貯める準備」をしましょう。
なこの目標設定
いよいよ単身1人暮らしの私をモデルケースに目標とプランを考えていきます！
まずは貯金の目的。私の場合、今のところ住宅購入は考えていません。生活防衛資金は1年間分を確保しているので「老後資金」と「その他(短期貯金)」になります。
今は特に予定はないけど家具・家電の買い替えはいつか必要になるだろうし、その他の項目は必要になったときにまた計画を立てていきます！
老後資金については、もう少しデータを参考にしてみましょう。みんなはどれくらいを目標にしているのでしょうか？年代別に平均と中央値で見ていきます。
| 年代 | 平均 | 中央値 |
|---|---|---|
| 20代 | 1,867万円 | 500万円 |
| 30代 | 3,025万円 | 1,000万円 |
| 40代 | 3,831万円 | 1,000万円 |
| 50代 | 3,037万円 | 1,000万円 |
| 全体 | 2,798万円 | 1,000万円 |
老後資金で過程した計算をもとにすると、ざっくりですが2,400万円が必要という結論がでました。金融資産目標残高の全体平均が2,798万円なので、やはりそのくらいは必要だと思っておいた方が良いかも。
そもそも年金制度が破綻しなければ、前提の話ですが…
この2,400万円をベースにもう少し考えていきます。
単純計算で2,400万円(目標額)÷300か月(25年間)=8万円。
私が今から25年間で目標の金額を達成するには1か月あたり8万円の貯金が必要になってくることがわかりました。そこに生活費も足すと最低手取り23万円あれば、実現可能な範囲だということになります。
でも少し余裕が欲しい！現実的には+5万円、手取り28万円は必要かな。
毎月8万円を確保できれば貯金だけで目標を達成できる算段となりますが、実際には貯金だけでなく資産運用をして増やしていくことになるでしょう。どれくらい投資にまわすのか、何に投資していくのか、資産運用の計画もしていく必要があります。
最後にまとめです。
- 貯金の目的は「老後資金」と「その他」
- 目標は25年間で2,400万円
- 毎月8万円or手取りの30％を貯金する
- 手取りは28万円以上を確保する
- 副業で収入+5万円ほど増やす
ここからは余談ですが、目標設定をするにあたり、国民年金の満額をベースに不足分2,400万円と過程したのですが、厚生年金の人は1,200万円でしたね。
私も厚生年金に加入していますが国民年金をベースにしたのは、今後の年金制度がどうなるかわからないですし、実際にいくらもらえるかはその時にならないとわかりません。
なので、みんなが加入することになる国民年金の部分だけを考慮することにしました。
人生は何が起きるか分かりません。今後もライフプランによって必要な貯金が増える可能性があります。それに伴って目標額も変わってくるでしょう。その時は、その都度、計画の修正をして見直していけばOKです。
みなさんも一度、計画と目標を立ててみてはいかがでしょうか？
明確な目的・目標を決めたので頑張るぞ～★
